「グリーン共創 EXPO 2026」に山内教授、北岡特任准教授が登壇

2026.02.28 活動・調査報告

2月13日から14日にかけて、総合地球環境学研究所グリーンナレッジセンター（RIHN-GHC）及びカーボンニュートラル達成に貢献する大学等コアリション（以下、大学等コアリション）は、「グリーン共創 EXPO 2026」を京都リサーチパーク（KRP） 1号館 4F＆GOCONCにて開催しました。本イベントに、保健科学研究院山内太郎教授（サステイナビリティ推進機構総長補佐）及びサステイナビリティ推進機構北岡真吾特任准教授が登壇しました。

環境問題を克服し、持続可能な社会を構築するため、様々な技術・システムの開発・変革を加速することが求められています。「グリーン共創 EXPO 2026」は、産学官民の協働や地域・組織間の連携を通じて、環境課題の解決と持続可能な社会の実現に向けた創造的なアプローチ（英知）を共有し、学びの場を創出することを目的として開催されました。

13日には、大学等コアリション参加機関向けプログラムとして「グリーン共創政策セミナー」が行われ、山内教授が進行役を務めました。大学等コアリションは、文部科学省、経済産業省及び環境省の先導のもと、カーボンニュートラルに向けて積極的に取り組んでいる、または取組強化を検討している大学等が、情報共有及び情報発信等を行う場として、令和3年に設立されました。北海道大学は、大学等コアリション設立当初から5つのWG全てに参画し、「国際連携・協力WG」の幹事校を務めるなど、その中心的な役割を担っています。本プログラムでは、次期大学等コアリションの始動に向け、関係省庁と大学等が一堂に会し、最新の政策動向や重点施策を共有するとともに、大学の強みを活かした共創の可能性について議論が行われました。

また同日、2030年のネイチャーポジティブ（NP）達成に向けた先行的共創事例を共有することを目的に、「ネイチャーポジティブ（NP）達成に向けた共創会議～先行事例を出発点に～」が実施されました。本プログラムでは、北岡特任准教授が「ネイチャーポジティブ実現に向けた北海道大学の取組－事前共生サイト認定・OECM登録」と題して登壇し、北海道大学の取組を紹介しました。北岡特任准教授は、北海道大学が日本の国土の0.2%に相当する広大で多様なキャンパス・付属施設を所有していること（物的資産）、幅広い研究領域を擁する総合大学として長年にわたり成果・技術の蓄積・人材輩出を行ってきたこと（知的資産）を説明し、これら両面から30by30目標及びネイチャーポジティブ実現に貢献していることを説明しました。また、北海道大学が所有する施設の自然共生サイト認定やOECM登録を通じて社会的インパクトを高め、ネイチャーポジティブ実現に向けた共創を促進し、大学が多様な主体の受け皿として価値創造を行っていくこと重要性について述べました。

北海道大学サステイナビリティ推進機構は、今後も多様なステークホルダーとの協働を通じて、持続可能な社会の実現に向けた共創の輪をさらに広げていきます。

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